povoで短期解約するとどうなる？期間は？やめたほうが良い？

povo回線の短期解約を行うとKDDIのブラックリストに入る？

「povo」は、KDDIによる月額基本料0円でオールトッピング方式の柔軟なモバイル回線サービスです。

この記事では、以下のトピックについて解説します。

• povoでは最低契約期間や縛りが無いので、一度短期解約した場合に即座にブラックリストに入ってしまう可能性は低い
• povoはKDDIが直接提供する通信サービスのため、短期解約を行ったユーザーはKDDIのブラックリストに入る可能性がある
• KDDIのブラックリストに入った場合、KDDI以外の他社大手の通信サービスの契約も難しくなる可能性がある

povo 2.0は違約金や解約手数料・契約解除料はある？

povoに契約期間はないが短期解約には注意が必要

結論から言うと、povoはKDDIの提供する通信サービスであるため、短期解約を行った場合にKDDIのブラックリストにあなたの情報が入ってしまい、以降KDDI系列の通信サービスの契約が難しくなってしまう可能性は存在しています。

しかし、povoでは最低契約期間や契約期間の縛りを設けておらず、例えばpovoを一度だけ短期解約した場合に即座にブラックリストに入ってしまうような可能性は低いと言えます。

しかし、何度もpovoの契約の短期解約を繰り返したり、多くの回線を契約後に大量に解約する等の行動をした場合は、不審なユーザーとしてKDDIに判断されブラックリストに入ってしまう可能性が大幅に高まります。

6ヶ月を超える利用後にpovoを解約した場合は安全性が高い

povoの解約を行う際に、一般的にブラックリストに入らないと言われている利用期間としては約6ヶ月(約180日程度)を超えた利用期間と言われています。

6ヶ月を超えた継続利用をしている場合は、一般的に携帯電話業界では短期解約としては扱われない可能性が高いです。

ブラックリストに入るとKDDI系列の通信サービスの再契約が難しくなる

一度KDDIのブラックリストに入ってしまった場合、KDDIが提供している

• au
• UQモバイル
• povo 2.0

といった通信サービスの再契約は非常に難しくなり、申し込んでも審査落ちとなってしまう場合が多くなります。

その後ずっとKDDI系列の回線の契約ができなくなることが確実というわけではなく、数年経過後やKDDIの基準や方針の変更によって再契約ができるようになる可能性はあります。

• ブラックリストに入ったことがわかる方法はありませんが、KDDIやUQモバイル、povoの申込時に審査落ちとなってしまった場合はブラックリストを疑う必要があります

KDDIのブラックリストに入ってもソフトバンクやドコモ、楽天モバイルで契約できる場合はある

KDDIのブラックリストに入ってしまった場合、

• 携帯料金の滞納(支払い期日を超えた未払い)が残っている場合
• スマホ端末の分割払い(ローン)の滞納による信用情報機関への滞納情報登録

などが無い場合は、他社へのブラックリスト情報の共有はされません。

ソフトバンクやドコモ、楽天モバイルといった他社携帯電話や格安SIMサービスを契約することは可能な場合が多いです。

povoはスマホ端末販売が無いのでブラックリストのリスクが低い

povoでは今の所スマホ端末のセット販売は提供されていません。

格安SIMや大手携帯電話会社では、乗り換えを促すキャンペーンとしてスマホ端末を超低価格で販売したり、大幅な割引やキャッシュバックを行っていることが多いです。

そのような通信サービスは短期解約を行ったユーザーに対して、「転売やスマホ端末だけを安く手に入れる目的で契約したのでは？」という目を向けており、

短期解約ユーザーをブラックリストに入れることで転売の対策としている場合が多いです。

しかし、povoでは端末のセット販売が無いのでそのような理由でブラックリストに入る恐れはありません。

短期の利用予定の場合はプリペイドSIMもおすすめ

普段は海外に居住・滞在している場合などで、元々短期間のスマホ回線の利用を行いたい場合は、プリペイド形式のSIMの利用もおすすめです。

Lyprimoはチャージし続けることで一定以上の長期間プリペイドSIMを利用することも可能な、音声通話(電話番号)の付いたプリペイド携帯サービスです。

SIMカードのみの購入や端末セットの販売もあります。

他社の審査に落ちてしまった方におすすめの「だれでもモバイル」

また、自分が携帯各社のブラックリストに入ってしまっている場合や、金融ブラックになってしまっている場合におすすめの通信サービスとしてだれでもモバイルがあります。

だれでもモバイルは通常の通信サービスと比較すると月額費用が割高ですが、身分証と銀行口座の用意があれば基本的に誰でも契約することができます。

本ページの情報は2023年11月4日時点の情報です。最新の情報については必ず各サービスの公式サイトご確認ください。